快適性求める傾向も
在宅勤務対応に高いニーズ
リクルート住まいC住宅購入・検討調査

リクルート住まいカンパニー（東京都港区、淺野健社長）は６月30日、コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者」調査の結果を公表した。同調査は2012年から毎年実施しており、今回は新型コロナウイルスの影響を明確化するために実施。対象は首都圏在住の20～69歳の男女（有効回答数1,082件）。ウェブアンケート形式で、調査期間は５月17日～21日。

新型コロナの影響による住宅に求める条件の変化（複数回答）では「仕事専用スペースがほしくなった」の回答が25％と最も多い。次いで「宅配／置き配ボックスを設置したくなった」（24％）の回答となり、同社は通販対応へのニーズが強く出ていると分析する。また、通風、遮音、日当たりなど快適性へのニーズを指摘し、約７割で住まいへの条件変化が起きていると推測する。

新型コロナの感染拡大が住まい探しに与えた影響（複数回答）では、検討者の７％が「検討を中止」、24％が「検討を休止、いったん様子見」と回答した。「影響はない」の回答が34％と最も多い結果を示したが、「住まい探しの後押しになった」（16％）、「きっかけになった」（15％）の回答も見られた。

また、８％が「検討している物件の種別が変わった」と回答。この８％における検討種別の変更（複数回答）では、「当初マンションを検討していたが一戸建て検討に変わった」が50％であり、最も多かった。次いで「当初新築を検討していたが中古に変わった」も34％を占めた。

（『住宅新報』2020年７月14日号より抜粋・編集）